• cocoromi

    不妊治療を戦略的に。

    自分と似た人の治療データが見れるアプリ。

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    先行予約で利用無料

    cocoromi オンライン診療

    不妊治療をもっと通いやすく、仕事との両立を可能に

     

    こんな方に・・・

    • お住まいの地域に不妊治療クリニックがない

    • 通いたいクリニックが家から遠い

    • 不妊治療のクリニックの待ち時間が長い

  • アプリの機能紹介

     
     

     

    01

    治療スケジュールや治療データを一括管理

    自分の治療をしっかり記録・管理できる

  • 02 

    治療の統計/同質/パーソナルデータで徹底分析

    みんなの統計だけでなく、自分と似た人の治療が見られる

  • 03 

    患者同士のトークルームや病院検索で情報収集

    ちょっとしたギモンは治療仲間に相談

  • cocoromiを使って不妊治療がどう変わった?

    ユーザーさんの声をご紹介!

    自分と似た人の

    治療を参考に。

    自分に合った治療って?」

    病院ごとに異なる治療方法と治療費。これまでは何を参考に治療方法を選択していいか分からなかったけど、同質データを判断材料に考えるようになりました。

    パートナーと

    話すきっかけに。

    「感情的にならず話せた」

    女性に負担が偏りがちな不妊治療。cocoromiのデータを読み解くという目的で、パートナーと冷静に話し合う機会が持て、パートナーの意識も少しずつ変わった気がします。

     

    疑問を

    抱え込まないように。

    「1人じゃないと思えた」

    不妊治療をしていると、1つ1つが疑問。治療のちょっと先輩たちに、疑問や悩みをトークルームで打ち明ける事でどうしようもない孤独感が少し和らぎました。

  • 医師インタビュー

    cocoromiが応援するクリニックを厳選してご紹介

  • 株式会社 明治とのコラボコンテンツ

    妊活のための美味しいレシピ特集掲載中!

  • 医療監修

    医師 齊藤英和 先生

    栄賢会 梅ヶ丘産婦人科 ARTセンター長

    医療法人 浅田レディースクリニック 顧問
    近畿大学先端技術総合研究所・客員教授
    昭和大学医学部・客員教授
    日本受精着床学会・理事
    一般社団法人日本卵子学会・理事
    公益財団法人1more Baby応援団 理事

     

     

    「 不妊治療、特に高度生殖補助医療(体外受精)は、各病院やクリニックによって診療内容や治療方針が大きく異なります。

     

     結果に辿り着くためには、自身に最も適した治療を受けられるかどうかが重要です。自身の年齢、治療回数、AMHの値などの情報を正しく精査することは、これから治療を始める、あるいは転院を考える上で非常に有用なヒントになります。

     

     不妊治療に成功した方のデータを得ることが出来て、自分に合う成功率の高い方法を探るツールとして、cocoromiを活用してスマートな治療を進めていただきたいです。」

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    vivola株式会社(以下「当社」といいます。)は、個人情報保護の重要性について認識し、個人情報の保護に関する法律(以下「個人情報保護法」といいます。)を遵守すると共に、以下のプライバシーポリシー(以下 「本プライバシーポリシー」といいます。)に従い、適切な取扱い及び保護に努めます。なお、本プライバシーポリシーにおいて別段の定めがない限り、本プライバシーポリシーにおける用語の定義は、個人情報保護法の定めに従います。 
    
    1.	個人情報の定義 
    本プライバシーポリシーにおいて、個人情報とは、個人情報保護法第2条第1項により定義される個人情報を意味するものとします。 
    
    2.	個人情報の利用目的 
    当社は、個人情報を以下の目的で利用いたします。 
    (1)  当社のサービス(以下「本サービス」といいます。)利用するユーザー(以下「ユーザー」といいます。)の本人確認のため
    (2)  本サービスの提供、運営、維持、改善、管理のため
    (3) 広告配信や掲載効果測定および新サービス開発のため
    (4)  本サービスの利用に伴うお知らせの配信、ご案内、お問い合わせへの対応のため
    (5) 個人を特定できないよう加工した情報を研究開発のための医療情報および新製品開発のためのマーケティング情報としての分析等、当社の提携先やユーザーなどの第三者へ提供するため
    (6) ユーザーの承諾やお申込みに基づいて、当社の提携先やユーザーなどの第三者へ提供するため
    (7) ユーザーの当社の利用規約に違反する様態でのご利用を防止するため
    (8) その他上記の利用目的に付随する目的のため
    
    3.	個人情報利用目的の変更 
    当社は、個人情報の利用目的を関連性を有すると合理的に認められる範囲内において変更することがあり、変更した場合には個人情報の主体である個人(以下「本人」といいます。)に通知し又は公表します。
    
    4.	個人情報利用の制限 
    当社は、個人情報保護法その他の法令により許容される場合を除き、本人の同意を得ず、利用目的の達成に必要な範囲を超えて個人情報を取り扱いません。但し、次の場合はこの限りではありません。   
    (1) 法令に基づく場合  
    (2) 人の生命、身体又は財産の保護のために必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき  
    (3) 公衆衛生の向上又は児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、本人の 同意を得ることが困難であるとき  
    (4) 国の機関もしくは地方公共団体又はその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき 
    
    5.	個人情報の適正な取得 
    5.1 当社は、適正に個人情報を取得し、偽りその他不正の手段により取得しません。 
    
    5.2 当社は、次の場合を除き、あらかじめ本人の同意を得ないで、要配慮個人情報(個人情報保護法第2条第 3項に定義されるものを意味します。)を取得しません。  
    (1)本プライバシーポリシー第4項各号のいずれかに該当する場合  
    (2)当社が個人情報保護法第16条第8項に定める学術研究機関等と協働して学術研究を行う場合であって、当該学術研究機関等から要配慮個人情報を取得するときに、当該要配慮個人情報を学術研究目的で取得する必要がある場合(当該要配慮個人情報を取得する目的の一部が学術研究目的である場合を含み、個人の権利利益を不当に侵害するおそれがある場合を除く。)
    (3)当該要配慮個人情報が、本人、国の機関、地方公共団体、個人情報保護法第 57 条第 1 項各号に掲げる者その他個人情報保護委員会規則で定める者により公開されている場合    
    (4)本人を目視し、又は撮影することにより、その外形上明らかな要配慮個人情報を取得する場合  
    (5) 本プライバシーポリシー第7.1項但書によって第三者提供にあたらないものとされる態様にて要配慮個人情報の提供を受けるとき 
    
    5.3 当社は、第三者から個人情報の提供を受けるに際しては、個人情報保護委員会規則で定めるところにより、次に掲げる事項の確認を行います。ただし、当該個人情報の提供が本プライバシーポリシー第 4 項各号のいずれかに該当する場合又は本プライバシーポリシー第 7.1 項但書によって第三者提供にあたらないものとされる態様でなされる場合を除きます。  
    (1) 当該第三者の氏名又は名称及び住所、並びに法人の場合はその代表者(法人でない団体で代表者又は管理人の定めのあるものの場合は、その代表者又は管理人)の氏名  
    (2) 当該第三者による当該個人情報の取得の経緯 
    
    6.	安全管理措置
    当社は、次に定めるとおり、個人情報の安全管理措置を実施します。
    
    6.1 基本方針の策定
    ・個人情報の適正な取扱いの確保のために、本プライバシーポリシーを策定しています。
    
    6.2 個人情報の取扱いに係る規律の整備
    ・個人情報の適正な取扱いの確保について組織として取り組むために、個人情報の取扱いに関する規程を策定しています。
    
    6.3 組織的安全管理措置
    ・個人情報の取扱いに関する責任者を設置するとともに、個人情報を取り扱う従業者及び当該従業者が取り扱う個人情報の範囲を明確化し、個人情報保護法や個人情報取扱規程に違反している事実又は兆候を把握した場合の報告連絡体制を整備しています。
    ・個人情報の取扱状況について、定期的に自己点検を実施しています。
    
    6.4 人的安全管理措置	
    ・個人情報の取扱いに関する留意事項について、従業員に適宜研修を実施しています。
    ・個人情報についての秘密保持に関する事項を社内規程に記載しています。
    
    6.5 物理的安全管理措置
    ・個人情報を取り扱う区域において、従業者の入退室管理及び持ち込む機器等の制限を行うとともに、権限を有しない者による個人データの閲覧を防止する措置を実施しています。
    ・個人情報が記載された書類は施錠管理しています。
    ・個人情報を削除し又は個人情報が記録された機器、電子媒体等を廃棄する場合は、復元不可能な手段で行っています。
    ・個人情報を取り扱う機器、電子媒体及び書類等の盗難又は紛失等を防止するための措置を講じているとともに、事業所内の移動を含め、当該機器、電子媒体等を持ち運ぶ場合、容易に個人情報が判明しないよう措置を実施しています。
    
    6.6 技術的安全管理措置
    ・アクセス者の識別と認証を行い、アクセス制御を実施しています。
    ・個人情報を取り扱う情報システムを外部からの不正アクセス又は不正ソフトウェアから保護する仕組みを導入しています。
    ・暗号化・パスワード等による保護を行っています。
    
    7.	第三者提供 
    
    7.1 当社は、本プライバシーポリシー第4項各号のいずれかに該当する場合を除くほか、あらかじめ本人の同意を得ないで、個人情報を第三者に提供しません。但し、次に掲げる場合は上記に定める第三者への提供には該当しません。   
    (1) 利用目的の達成に必要な範囲内において個人情報の取扱いの全部又は一部を委託することに伴って個人情報を提供する場合  
    (2) 合併その他の事由による事業の承継に伴って個人情報が提供される場合  
    (3) 本プライバシーポリシー第8項の定めに従って共同利用する場合
     
    7.2 本プライバシーポリシー第7.1 項の定めにかかわらず、当社は、本プライバシーポリシー第4項各号のいずれかに該当する場合を除くほか、外国(個人情報保護法第24条に基づき個人情報保護委員会規則で指定される国を除きます。)にある第三者(個人情報保護法第 24 条に基づき個人情報保護委員会規則で指定される基準に適合する体制を整備している者を除きます。)に個人情報を提供する場合には、あらかじめ外国にある第三者への提供を認める旨の本人の同意を得るものとします。 
    
    7.3 当社は、個人情報を第三者に提供したときは、個人情報保護法第29条に従い、記録の作成及び保存を行います。 
    
    7.4 当社は、第三者から個人情報の提供を受ける場合には、個人情報保護法第30条に従い、必要な確認を行い、当該確認にかかる記録の作成及び保存を行うものとします。
    
    8.	個人情報の開示等
    当社は、本人から、個人情報保護法の定めに基づき個人情報の開示を求められたときは、本人ご自身からのご請求であることを確認の上で、本人に対し、遅滞なく開示を行います(当該個人情報が存在しないときにはその旨を通知いたします。)。但し、個人情報保護法その他の法令により、当社が開示の義務を負わない場合は、この限りではありません。  
    
    個人情報の利用目的の通知および開示請求については、請求にかかる手数料として1,000円(消費税込)をご負担いただきます。また、開示対象となる個人情報の加工等を含め、開示を実施するための費用が当該金額を上回ることが明白である場合は、開示の実施にかかる手数料として、ご請求内容に応じた実費相当額を追加でご負担いただきます。こちらについては、別途、事前に手数料額の見積もりをご連絡致します。
    
    9.	個人情報の訂正等 
    当社は、本人から、個人情報が真実でないという理由によって、個人情報保護法の定めに基づきその内容の訂正、追加又は削除(以下「訂正等」といいます。)を求められた場合には、本人ご自身からのご請求であることを確認の上で、利用目的の達成に必要な範囲内において、遅滞なく必要な調査を行い、その結果に基づき、個人情報の内容の訂正等を行い、その旨を本人に通知します(訂正等を行わない旨の決定をしたときは、本人に対しその旨を通知いたします。)。但し、個人情報保護法その他の法令により、当社が訂正等の義務を負わない場合は、この限りではありません。 
    
    10.	個人情報の利用停止等 
    当社は、本人から、本人の個人情報が、あらかじめ公表された利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由又は偽りその他不正の手段により取得されたものであるという理由により、個人情報保護法の定めに基づきその利用の停止又は消去(以下「利用停止等」といいます。)を求められた場合、又は個人情報がご本人の同意なく第三者に提供されているという理由により、個人情報保護法の定めに基づきその提供の停止(以下「提供停止」といいます。)を求められた場合において、そのご請求に理由があることが判明した場合には、本人ご自身からのご請求であることを確認の上で、遅滞なく個人情報の利用停止等又は提 供停止を行い、その旨を本人に通知します。但し、個人情報保護法その他の法令により、当社が利用停止等又は提供停止の義務を負わない場合は、この限りではありません。 
    
    11.	Cookie(クッキー)その他の技術の利用 
    当社は、Cookie及びこれに類する技術を利用することがあります。これらの技術は、当社による本サービスの利用状況等の把握に役立ち、サービス向上に資するものです。Cookie を無効化されたいユーザーは、ウェブブラウザの設定を変更することにより Cookieを無効化することができます。但し、Cookieを無効化すると、本サービスの一部の機能をご利用いただけなくなる場合があります。
    
    12.	当社の名称・住所・代表者氏名
    vivola株式会社
    〒150-0002 東京都渋谷区渋谷3-6-2 エクラート渋谷5F
    代表取締役CEO 角田夕香里
    
    13.	お問い合わせ
    開示等のお申出、ご意見、ご質問、苦情のお申出その他個人情報の取扱いに関するお問い合わせは、下記の窓口までお願い致します。 
    
    〒150-0002
    東京都渋谷区渋谷3-6-2 エクラート渋谷5F
    vivola株式会社  
    E-mail :contact@viviola.jp
    
    14.	継続的改善
    当社は、個人情報の取扱いに関する運用状況を適宜見直し、継続的な改善に努めるものとし、必要に応じて、本プライバシーポリシーを変更することがあります。 
    
    【2020年6月1日制定
    2022年5月改定】